オバマの「宇宙人は本物」発言からトランプの公開指令まで——UFO情報公開の新潮流

オバマの「宇宙人は本物」発言からトランプの公開指令まで——UFO情報公開の新潮流

Liberation Times（2026年3月4日）Christopher Sharp 著

2026年春、UFO情報公開をめぐる動きが急加速している。その発端の一つとなったのは、バラク・オバマ前大統領が発したある言葉だった。

オバマの「本物」発言

ポッドキャストホストのブライアン・タイラー・コーエンに問われたオバマは答えた——「彼らは本物だ。ただし私は彼らに会っておらず、エリア51に隠されてもいない」。

この発言は瞬く間に世界中に広まった。オバマはその後インスタグラムで「在任中に地球外生命体との接触を示す証拠は見ていない」と釈明したが、最初の発言の波紋を消すことはできなかった。

トランプは「オバマが機密を漏らした」と批判しつつ、関連情報を自ら公開する意向を表明。その後、国防総省と関係機関にUAP関連記録を特定・公開するよう指令を出した。

AROの構造的問題

情報公開の担い手として期待されるAARO（全領域異常解決局）だが、元局長ティム・フィリップスは慎重な見方を示した——「政府が地球を訪れた存在やその機体を証明する証拠は持っていない」。

しかし別の情報源はこの発言を以下のように補足する——「そのような存在と技術は人類の進化以前から存在しており」、AARoの「証拠なし」という主張は分類体系の問題に由来する可能性があると示唆した。

4つの必要ステップ

ジャーナリストのジェレミー・コーベルは、真の情報公開に必要な4ステップを提示した：

1. 既知の事実の正式認定
2. 未解明事項の認定
3. UAP存在の公式確認
4. 国家安全保障上の懸念の定義と伝達

「中国・ロシアも保有」戦略

匿名の情報源は興味深い公開戦略を示唆した——「中国とロシアも同様の機体を保有しているため、米国が回収した特殊飛行体の存在を認めるという選択肢がある」。技術の逆行分析成果は機密扱いのまま、「存在の認定」だけを行う形だ。さらに、民間科学者への共有を米国原子力規制委員会（NRC）モデルで行う案も浮上した。

バチカンとRFKジュニアの役割

注目すべき視点は、精神的健康と宗教への配慮だ。

メンタルヘルス慈善団体「uNHIdden」のジョン・プリーストランドは、ロイヤル・ソサエティが2011年に発表した研究を引用しながら「大規模な開示シナリオでは数百万人が心理的支援を必要とするかもしれない」と警告。バチカンの参加と、ロバート・F・ケネディ・ジュニア厚生長官の公開計画への関与が推奨されるという。

*出典: [Liberation Times — Christopher Sharp](https://www.liberationtimes.com/home/obama-trump-and-the-new-push-for-ufo-disclosure)*